【確定申告】仮想通貨の所得金額の求め方
確定申告のシーズンですね。
仮想通貨は雑所得に当たるというわけで、2017年に仮想通貨を売買し、控除される20万円を上回る利益を得た人は確定申告が必要になります。
自分も少し前からコインチェック、Quoinex、bitFlyer、Poloniexでの取引を整理し、収益額を算出したので、そのやり方を共有したいと思います。
データを加工する
収益を求めるのに必要となるのは、売却時の数量と移動平均です。
そして移動平均は購入時の数量と価格によって変化します。(売却時は変化しない)
これらが分かるようにそれぞれのCSVファイルの形式を変更し、一つのファイル(Excelの1シートのイメージ)に時系列順にまとめます。
まとめた時のカラムは、「日時、日付、(取引所、)銘柄、取引通貨、決済通貨、売買区分、数量、価格、手数料、残高、移動平均、収益額」とかになるイメージです。
そうすると、いついくらで何をどれだけ買ったかと、いつ移動平均いくらの何をいくらでどれだけ売ったか(収益額)が分かるようになります。
なお、ETH/BTCなど、BTC建で取引を行った場合は、価格を日本円に直す必要があるので、BTC/JPYの一日の終値を下記のようなサイトから必要な分ダウンロードしましょう。
(厳密には取引した瞬間のBTC/JPYの価格で評価すべきですが、現実的に調べようがないし取引所によって異なるので、日足の終値で代用するしか無いと思っています)
BTC JPY ANX 過去のデータ－Investing.com
注意点など
仮想通貨同士の売買であっても、時価が上昇していれば利益が発生し、雑所得に含まれます。
購入時の数量は、取引所によっては、注文数量と手数料分を差し引いた数量が出てくる場合があります。
移動平均の計算に使う数量は後者の実際に手に入った数量です。
なお、手数料は経費として収益額から差し引くことが出来るので、額が大きければ別途まとめておくと良いです。
移動平均は購入時のみ変化し、売却時は変化しません。
ただしBTC建の通貨(例えばETH/BTC)を売却した場合、ETHでBTCを買っているという見方も出来るので、BTCの移動平均はそのタイミングのBTC/JPYの価格(実際はその日の終値)で再計算されます。
ETC/ETHなども同様に、売却時にETHの移動平均が変化します。
移動平均の計算が面倒な場合は、総平均法も利用可能です。
総平均法は、1年間の購入額/購入数量を平均購入価格とする方式で、個々の売買で移動平均を求めなくて良いので、多少楽です。
